共催セミナー開催時の企画・運用のポイントは？自社セミナーの違いも解説！

近年のリモート機能の急速的な発展に伴い、他社ツールとの効率的な連携が促進されています。その機能を活用して関連企業同士が協力して共催セミナーなどが多数開催されていますが、共催セミナーについて詳しい方は少ないのではないでしょうか。

そこで本記事では共催セミナーについて詳しく解説を行い、企画運用のポイントや自社セミナーとの違いについても詳しく解説をしていきます。

共催セミナーとは？

共催セミナーは、多くのユーザーに自社商品やサービスを周知してもらうためのマーケティング手法の1つです。継続的に取り組むことで高いマーケティング効果を得ることができます。ここからは共催セミナーの詳細について詳しく解説をしていきましょう。

セミナー開催の目的

共催セミナーは共通点を持ついくつかの企業が集まって開催されますが、どのような目的で開催されるのでしょうか。その答えは共催セミナーの目的として、自社製品やサービスを知らない人に知ってもらい、興味関心を持ってもらうことが主な目的として挙げられます。

そしてセミナーを開催することで、商品に対しての悩みや問題点をヒアリングしたり、既存顧客に更なる活用方法を知ってもらうことも目的です。

マーケティングにおけるセミナーの位置づけ

最近では多種多様のBtoB企業が、マーケティング手法の一環として全国各地でセミナーを開催しています。そして効果の高いセミナーに取り組んでいくためにも、マーケティングの評価者である営業に評価を求めながら施策を行うことが重要です。

このような施策をとってセミナーの位置づけや意味を明確にすることにより、セミナーによる集客効果が最大化されていきます。

共通セミナーのメリット

明確な位置づけを行い、正しい手法で共催セミナーに取り組むことでマーケティング効果が向上しますが、実際にどのようなメリットがあるのでしょうか。

では共催セミナーのメリットについて詳しく解説をしていきます。

話題性から新規集客に繋がる

共通点のある企業同士で連携して、共催セミナーに取り組めば話題性が生まれていきます。その話題性によってリードがセミナーに集まるなど、新規集客に繋がるのも共催セミナーのメリットです。

話題性に富んだ共催セミナーであれば大規模なセミナーになる可能性もあるので、社外の会議室などをレンタルするのもおすすめの方法といえます。

セミナーの内容が自社セミナーよりも深まる

自社のみでセミナーを開催しても、自社内でのオピニオンのみがセミナーに反映されて内容が薄くなってしまうケースがあります。

一方の共催セミナーは自社を含めた複数企業で取り組むので、さまざまな意見やアイデアが飛び交って自社セミナーよりも内容が深くなるのもメリットです。このような観点からも自社セミナーよりも深い内容で開催したい場合には、共催セミナーはおすすめの開催方法といえます。

一度に複数の講演ができ参加者の満足度が上がる

共催セミナーは企業単体で開催されるわけではなく、関連性の高い複数企業によって開催されます。

したがってセミナーでは各企業が講演を行い、一度に複数企業の講演が開催されて多種多様な意見が聞けて、参加者の満足度が向上するのもメリットです。単一的な企業にのみ集中するよりも、さまざまな企業の意見を反映することで広い視野を持つことができます、

共催セミナーのデメリット

共催セミナーを行えば多くのメリットを得ることができますが、メリット同様にいくつかのデメリットも発生してしまいます。

ここからは共催セミナーのデメリットについて詳しく解説をしていきましょう。

集客目標達成のプレッシャー

共催セミナーを開催する際には、会場の予約や講師のアサインなどそれなりの費用がかかってしまいます。したがってマーケティング担当者の中には、セミナーに集客できるかを不安に感じてしまう方も多いようです。

このようにセミナーの目標値を達成できるかのプレッシャーを感じてしまうのが、共催セミナーのデメリットといえます。

自社の製品・サービスの印象が薄くなる可能性がある

共済セミナーでは自社のみならず、他社も各商品やサービスに関する情報をユーザーに提供していきます。ユーザーは数社の情報を同時に受けるので、それぞれの企業の商品やサービスに対する印象が薄くなってしまう可能性もあるのです。

このように自社の製品・サービスの印象が薄くなる可能性があるのも共催セミナーのデメリットの1つです。

セミナーの準備・実施に時間がかかる

いくつかの企業が合同で共催セミナーを行う際には大きめの会場をレンタルしたり、講師などもアサインしなければいけません。さらにユーザーに提供するための資料やコンテンツ企画や作成をしなければいけないので、手間がかかってしまいます。

このように共催セミナーの開催には準備や時間がかかってしまうのもデメリットといえます。

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共催セミナーと自社セミナーとの違い

共通点のある企業同士で行う共催セミナーと、自社単独で行う自社セミナーにはどのような違いがあるのでしょうか。

同じセミナーでも自社で行う場合と、共通点の多い企業と協賛して行う共催セミナーでは相違点も多いようです。そこでここからは、共催セミナーと自社セミナーとの違いについて解説をしていきます。

セミナー規模の自由度

共催セミナーでは、共同企業とのセミナーの規模のすり合わせなどが必要ですが、自社セミナーでは自社の意見のみでセミナーの規模や規格を決定できます。

このようにセミナー規模の自由度を設定できるのも共催セミナーと自社セミナーの違いです。

見込み顧客の獲得率

共催セミナーではいくつかの企業が協賛してセミナーを開催するので、他社に見込み顧客が集まる可能性も高くなるのがデメリットです。

一方の自社セミナーは、自社単独でセミナーを開催しているので他社に有効リードが流れる心配もありません。このように見込み顧客を独占できるという点も共催セミナーと自社セミナーの相違点です。

集客・運営の負担

自社セミナーを開催する際には、セミナーにかかる費用を全て自社のみで負担しなければいけないのがデメリットです。また、セミナーの集客やセミナー企画・運営なども自社のみで行わなければならないので、全体的な負担が大きくなってしまいます。

一方の共催セミナーであれば、セミナーの企画・運営や集客なども企業ごとに分担するので、1社にかかる負担が軽くなるのです。

このように集客や企画・運営の負担が異なるのも共催セミナーと自社セミナーの違いといえます。

共催セミナーの企画運用のポイント

共催セミナーに取り組んで、効率よく見込み顧客を獲得していくためにはどのようなポイントに注意すればいいのでしょうか。他社と共同でセミナーを行うのであれば、綿密な運用計画を練って十分なマーケティング効果を得たいものです。

そこでここからは共催セミナーの企画運用のポイントについて詳しく解説をしていきます。

①共催先の選定・企画

共催セミナーは他社と共に取り組むセミナーなので、共催先の企業の選定は慎重に行い、十分な企画を練ることが重要なポイントです。

例えば共催先の企業に集客力がなければ、見込み顧客の獲得も困難になって十分な成果を上げることができないのがデメリットになります。したがって共催セミナーを開催する際には、集客力の高い企業を選定しましょう。

また、共催先の企業とアプローチするリードが被ってしまえばアプローチできる数が減少してしまいます。

このような事態を予防するために、共催先の企業とアプローチが被らないようにするなど、セミナーの企画や運営にも配慮するのも重要なポイントです。

②会場の選定

セミナー会場には「自社」「共催先」「外部」の3つの選択肢があり、それぞれで利用するメリットやデメリットが異なります。

まず自社セミナールームでは移動コストがかからずに、セミナーの段取りが簡単なのがメリットです。共催先のセミナールームを利用すれば移動コストがかかるうえに、アウェイ感が高くなるのがデメリットといえます。

また、外部のセミナールームではセミナー環境が整っているのがメリットです。このように各セミナールームの利用ごとに特徴が異なっています。

③マーケティングツールなどを活用して集客

マーケティングツールなどを活用して集客するのも、共催セミナーの企画・運営においての重要なポイントです。

特に「セミナー集客サイト」や「プレスリリース」などを活用すれば、集客で大きな効果を得ることができます。しかし、これらのツールは集客経路が共催している他社と被ってしまう可能性もあり、各社がプラットフォーム内でリードを取り合うデメリットが発生してしまうのです。

このような事態を未然に予防するためにも、集客経路が共催企業同士で被っている場合には集客を担当する企業を事前に決めておきましょう。

④共催セミナーの運営

共催セミナーを実施する際には、セミナーの運営企業を決めておくのも重要なポイントの1つです。運営を企業ごとに分担しない理由としては、セミナーでは運営業務が細かく関連しており、分担すると効率が悪くなってしまう点が挙げられます。

また、数社で分担してしまえばタスク管理も大変になって、円滑な運営が妨げられてしまうのです。

運営企業を選定した後には、運営担当者も選定することで高い効果を得ることができます。担当者には各社のウェビナー経験者を選定することで、セミナー当日の顧客満足度を向上させることも可能です。

共催セミナーの企画・運用時の注意点

共通点の多い企業同士で連携して、共催セミナーを成功させていくためにはいくつかの事項に注意しなければいけません。では共催セミナーの企画・運用時の注意点について詳しく解説をしていきます。

個人情報保護方針の同意

共催セミナーを行う際には、企業間同士で双方の個人情報保護方針に同意しなければいけません。その理由として、セミナーで獲得したリードに対してアプローチしていく際に、お互いの個人情報保護法に相違点があればアプローチできなくなってしまうからです。

例えば共催先企業の個人情報の利用目的の中に、共催セミナーで入手したリードの情報を他社と共有するなどの記載がなければ、リードの情報を活用してのアプローチが不可能になってしまいます。

このような事態を招かないようにするためにも、セミナー開催前に共催先企業の個人情報保護法をお互いに共有することを確認しておきましょう。さらにお互い合意をした後に記載文言を変更しておくのも重要です。

問題発生時の責任の所在を明確にする

自社セミナー開催においては、問題発生時も自社で全ての責任を負うことで問題が解決します。一方の共催セミナーの開催においては、個人情報の漏洩や事故発生など、問題発生時の責任の所在を明確にしておかなければいけません。

もし事前に責任の所在を明確にしていなければ、実際に問題が発生した際にトラブルに発展するうえに、訴訟などの大問題になる可能性もあるのです。

このような事態を防ぐためにも、問題発生時の責任の所在を明確にすると同時に、不測の事態が発生した際の対応なども企業間で擦り合わせておきましょう。

セミナーの企画・目的に応じて共催セミナーの実施も検討しよう

自社商品やサービスを多くのユーザーに宣伝していくために、定期的なセミナーを開催するのは有効な手段です。効果的なセミナーを実施するためには綿密な企画や、確かな運営方法を検討しなければなりません。

また、セミナーには自社のみで行う方法や、共通点の多い企業と連携して行う共催セミナーがあり、企画や目的によって選択も変化していきます。

自社商品やサービスを最大限に宣伝していくためにも、本記事を参考にして頂いてセミナーの目的に応じてセミナーの実施を検討して大きな成果を上げて下さい。

まとめ

今回の記事では、マーケティング効果を高めるための共催セミナーについて詳しく解説をしてきましたが、BOXIL　SaaSでは掲載するだけで手間をかけずにオンライン上での有効リードを獲得することができます。

まずは、実際の費用や活用事例をこちらからご確認ください。