オンライン広告とは？種類やオフライン広告との違い・費用まで徹底解説！

ユーザーに自社製品やサービスを知ってもらうためのマーケティング施策としてオンライン広告があります。

しかし、オンライン広告には様々な種類がありどれをえらえばいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、オンライン広告についてや種類・オフライン広告との違いや費用についてを徹底解説します。

オンライン広告とは

オンライン広告とは、ネット上で掲載する広告のことをいいます。

別名「インターネット広告」や「ネット広告」、「デジタル広告」ともいわれています。掲載場所はPCだけでなくスマホやタブレットなどネットデバイスであれば掲載が可能です。

オンライン広告の仕組み

オンライン広告の仕組みとしては、ターゲットの属性を決め、その属性に該当するユーザーのみ広告を掲載する形です。

例えば、「~~を使っている人」とターゲット属性を決めオンライン広告システムで設定を行うと「~~を使っている人」に該当するユーザーのみにオンライン広告が配信されます。

属性に該当しないユーザーには広告が配信されないので、より低費用でターゲット属性に特化した広告運用が可能になっています。

オンライン広告とオフライン広告の違いは？

現在はオンライン広告が主流となっていますが、オフライン広告も使い方によって効果を発揮します。

オンライン広告とオフライン広告の違いを簡単にいうと「ネットを使うか使わないか」です。

オンライン広告はインターネット上に広告を掲載しますが、オフライン広告はインターネットではなく現実世界で広告を掲載します。オンライン広告とオフライン広告の主な掲載先は以下の通りです。

オフライン広告はオンライン広告と違い効果検証が難しいというデメリットがあります。しかし、オンライン広告のようにライバルが多くないためインパクトのあるオフライン広告を打ち出すことができれば圧倒的な集客広告となってくれることは間違いありません。

また、いまだにオフライン広告で大きな成果を上げている企業もあります。

決してオフライン広告が使えないというわけではなく、オンライン広告とオフライン広告を共存させていくことでより大きな効果を発揮することは覚えておきましょう。

SaaSの集客ならBOXIL

SaaS企業のマーケティング担当者のリード獲得に関する課題は、

• 商談に進まないリードばかり集まる
• 広告費を掛けているのに成果が上がらない
• アナログな営業・集客手法に疲弊している

の3点で、このような悩みを解決してくれるのが「BOXIL　SaaS」です。「BOXIL　SaaS」では、SEO高順位を獲得している記事を導線に、比較・検討層を中心としたリードを安定的に獲得することができます。カテゴリも約250ほどご用意があり、貴社サービスにマッチするカテゴリや、実際の費用感・活用事例など、ぜひこちらからご確認ください。

オンライン広告の種類

ではここからはオンライン広告の種類について解説します。

①純広告

1つ目の種類として純広告とは、メディアの広告枠を買い取り掲載する広告です。

別名「プレミアム広告」と言われており、買い取った枠のメディアのみに広告が掲載されます。そのため、多くのプラットフォームにオンライン広告が配信されることはありません。

また、純広告で買い取ることができるのは一定期間のみです。

②リスティング広告

2つ目の種類としてリスティング広告は、オンライン広告の中でも多くの企業が実践しているオンライン広告手法です。

別名「検索連動型広告」や「PPC広告」と言われており、ユーザーが検索するキーワードに対して広告を表示させることができます。代表的なリスティング広告サービスとしてはGoogle広告やYahoo!広告があります。

③ ディスプレイ広告

3つ目の種類としてディスプレイ広告は、広告枠があるメディアやアプリに掲載できる広告です。

別名「コンテンツ連動型広告」と言われており、GoogleやYahoo!などもディスプレイ広告を提供しています。クリックされるたびに課金されるクリック課金方式や、インプレッションに応じて課金されるインプレッション課金方式など様々な運用方法があります。

④SNS広告

4つ目の種類としてSNS広告は、FacebookやTwitterといったSNSに掲載できる広告です。

GoogleやYahoo!広告と違い、ユーザーとの距離が近いことが大きな特徴。

特にいいね！ボタンを押してくれたりシェアをしてもらうことで広告の枠を飛び越え、多くのユーザーの目に触れられるようになっています。双方のコミュニケーションが可能なオンライン広告です。

 ⑤動画広告

5つ目の種類として動画広告は、その名の通り動画コンテンツを配信する広告です。

代表的な広告プラットフォームとしてはYouTubeがあります。

インストリーム広告が多くを占めていますが、SNSのタイムラインに表示されるインフィード広告などもあり多くの企業が活用しています。

⑥アフィリエイト広告

6つ目の種類としてアフィリエイト広告は、メルマガやブログに掲載できる広告です。

掲載された広告から成果が発生すれば広告料として掲載主が利益を受け取れます。

ここでいう「成果」としては会員登録や資料請求など多くの種類があり、いわゆるアフィリエイターと呼ばれる人たちがアフィリエイト広告を掲載しています。

⑦DSP

7つ目の種類としてDSPとは、複数のアドネットワークへ広告が配信できるシステムです。

広告媒体専用のシステムを利用し、広告のオークションを行います。オークションが終了した際に一番高額の入札をしていた広告主の広告が表示される仕組みです。

より人気の広告枠にはより多くの広告主がより多くの予算をつぎ込んでいます。

⑧リターゲティング広告

8つ目の種類としてリターゲティング広告は、過去にWebサイトに訪問したユーザーに対して再度表示される広告です。

プラットフォームによりリターゲティング広告の名称が変わります。

• Google：リマーケティング
• Yahoo!：リターゲティング

Webサイトに興味関心のあるユーザーへオンライン広告を配信できますのでリターゲティング広告を重要視している企業は多いです。

⑨アドネットワーク広告

9つ目の種類としてアドネットワーク広告は、DSPとよく似た仕組みで広告媒体となるWebサイトを収集し、広告配信ネットワークを作りネットワークを介して配信される広告のことを言います。

アドネットワーク広告を配信したい場合は、アドネットワーク事業者が各サイトとの契約や掲載手続きをすべて代行してくれることが多いです。

自社で全てを担当する必要がないため、効率化をしたい企業が多くアドネットワーク広告を利用しています。

⑩メール広告

10つ目の種類としてメール広告とは、メールで配信される広告です。

すでにユーザーのメールアドレスを保有している場合、メール広告を今すぐ配信することができます。

一般的な広告と違い、より深いユーザーへ広告を配信できるのでCVに結びつく確率が高いのが特徴です。

⑪デジタル音声広告

11つ目の種類としてデジタル音声広告は、音声広告の1つです。

別名「オーディオアド」と言われ、対話型音声広告と二分化されています。ラジオ番組などに配信できる広告タイプで、映像やコンテンツを制作する必要がありません。

その代わりに音声だけでユーザーに訴求できるコンテンツを制作する必要があります。

オンライン広告の費用・課金方式

ではここからはオンライン広告の費用・課金方式について解説します。

配信数型課金

オンライン広告の費用・課金方式としての配信数型課金は、配信先数により費用が変動する課金方式です。

主な広告としてはメール広告があります。

成果報酬課金

オンライン広告の費用・課金方式としての成果報酬課金は、その名の通り事前に設定しておいたKPIを達成した際に初めて課金される課金方式です。

他の広告スタイルと違い、多くの予算を必要としないのが特徴です。主な広告としてはアフィリエイト広告があります。

掲載期間保証型課金

オンライン広告の費用・課金方式としての掲載期間保証型課金は、一定期間広告枠を買い取る課金方式です。

別名「期間保証型」や「保証型」と言われ、他の広告と違い買い取った広告主の広告しか掲載されません。主な広告としては純広告があります。

視聴課金

オンライン広告の費用・課金方式としての視聴課金は、動画広告が一定時間以上視聴されると課金される方式です。

他の広告と違い、視聴課金は動画広告媒体のみ適用される課金方式です。

代表的なYouTube広告では視聴課金のほかにも様々な課金方式が用意されていますが、多くのユーザーが視聴課金を採用しています。

クリック課金

オンライン広告の費用・課金方式としてのクリック課金は、広告がクリックされるたびに課金されるもっともポピュラーな課金方式です。

クリック課金は他の広告と違い広告が見られるだけで課金されることはないメリットがあります。

Web広告では一般的な課金方式であり、リスティング広告やリターゲティング広告に採用されています。

インプレッション課金

オンライン広告の費用・課金方式としてのインプレッション課金は、広告が1,000回表示されるごとに費用が発生する課金方式です。

他の広告と違い広告が見られただけで課金されてしまうため、よりクリック率が高まるようなタイトルをつける必要があります

主な広告はディスプレイ広告やSNS広告があります。

エンゲージメント課金

オンライン広告の費用・課金方式としてのエンゲージメント課金は、ユーザーが広告に対して何かしらのアクションを起こした際に課金される方式です。

こちらも他の広告と違い、アクションが起きるプラットフォームのみの課金方式となっています。主な広告はSNS広告です。

オンライン広告のメリット

オンライン広告のメリットは以下の5つです。

• 予算に合わせた広告出稿が可能
• ターゲティングの詳細設定が可能
• 出稿から短期間で効果を得られる
• 広告の途中変更が可能
• 施策を改善しやすい

それぞれオンライン広告のメリットを解説します。

予算に合わせた広告出稿が可能

メリットとして広告は予算内で配信をするのが一般的です。

広告配信システムの中で予算上限を設定しておけば、それ以上の予算を使うことはありません。

最もコスパの良い広告運用をしたい場合は予算の上限を決めPDCAを回し分析を進めるのがおすすめです。

ターゲティングの詳細設定が可能

メリットとして広告媒体によっては、ターゲティングの詳細設定が可能です。

例えば、「東京都に住んでいる20代男性会社員（未婚）」といった具合に詳細ターゲティングが可能です。これによりターゲット層を狭め低予算で効果のある広告を配信することが可能になります。

出稿から短期間で効果を得られる

メリットとして広告はSEOやYouTube動画コンテンツと違い、出稿から短期間で効果を得られます。

SEOは結果が出るまでに数か月待つ必要がありますし、YouTube動画コンテンツも同じことが言えます。

しかし、オンライン広告であれば出稿したその日からユーザーの流入が見込まれますのでスピーディーな広告運用が可能です。

広告の途中変更が可能

メリットとしてもちろんですが、広告の途中変更が可能なこともメリットの1つです。

一度配信してしまうとその後変更ができない広告スタイルもありました。

しかし、現在は多くのプラットフォームで配信後の広告変更が可能になっています。これも大きなメリットでしょう。

施策を改善しやすい

メリットとして広告が出稿からすぐに効果が得られるため、施策を改善しやすいのもメリットです。

例えば、数週間様子を見て反応が悪いようなら広告の内容をガラッと変えることができます。これらは「効果が出るのが早い」広告だからこそできることです。

オンライン広告の運用効果を高める方法

オンライン広告にはオフライン広告にないようなメリットがたくさんあります。そんなオンライン広告の運用効果を高める方法をいくつかご紹介します。

購入直前の顧客向けの広告を作成

まずは、購入直前の顧客向けの広告を作成する運用方法です。

いわゆる「セグメンテーション」を行い、より効果が出やすい購入直前の顧客に向けて広告を配信しましょう。

これから顧客になってくれるユーザーに対して広告を配信しても大きな効果は得られません。そういったユーザーに対してはコンテンツSEOなどで時間をかけてじっくりと配信を行うべきでしょう。

潜在層を増やす施策を実施

次は、潜在層を増やす施策を実施する運用方法です。

ユーザーには「顕在層」と「潜在層」の2つのタイプがあります。

「顕在層」は訴求すべき内容が見えやすく広告運用が簡単ですが、「潜在層」はなかなか訴求すべきコンテンツを見分けることができません。そういった「潜在層」を増やす施策を行い、より効果的な広告運用を行いましょう。

ターゲットを具体的にイメージする

次は、ターゲットを具体的にイメージする運用方法です。

いわゆる「ペルソナ」をしっかりと定め、広告運用の際の参考にしましょう。全人類をターゲットとして広告を運用したとしても刺さるユーザーはごくわずかです。

多くを取りに行くのではなく狭くセグメントを行いより深く訴求ができるようにしておくことをおすすめします。

KPIを設定する

次は、KPIを設定する運用方法です。

これは広告に限ったことではないのですが、KGIやKPIを設定しないと明確な分析ができません。

KPIを設定することで進捗状況を確認することもできますし、より高度な分析が可能になります。

オンライン広告は目的に合った種類を選ぶことが重要！

今回はオンライン広告の種類をいくつかご紹介しました。

多くの種類があり「結局どの広告種類がいいの？」と迷ってしまうかもしれません。

ただ、オンライン広告を選ぶポイントとして目的に合った種類を選ぶことだけをまずは念頭に置いておきましょう。

実際に効果が出るかどうかは運用をしてから確認すべきことです。

まとめ

今回の記事では、オンライン広告について詳しく解説をしてきましたが、BOXIL　SaaSでは掲載するだけで手間をかけずにオンライン上での有効リードを獲得することができます。

まずは、実際の費用や活用事例をこちらからご確認ください。

​​​​​​​